12億年以上前、地球の1日は約19時間しかなかった。その証拠が、なんとグランドキャニオンの岩石に残っていた。 ScienceAlert 約12.5億年前、現在のグランドキャニオン周辺には浅い内海があり、その沿岸で泥や炭酸塩が周期的に堆積していました。現在「Hakatai Shale（ハカタイ頁岩）」と呼ばれるこの地層には、気候変動によって生じた規則的な縞模様が残されています。しかも似たパターンが60km以上離れた場所でも確認されており、局地的な現象ではなく、大規模な気候変動の記録と考えられます。 ScienceAlert その周期を生み出したのが、地球の公転軌道や自転軸の傾きなどが変化する「ミランコビッチ・サイクル」です。研究チームは地層の周期から、当時の歳差運動の周期を約1万5730年と推定。そこから月は地球中心から約53.8地球半径の位置にあり、地球の1日は約19時間だったと導きました。現在の月は約60.3地球半径なので、当時はかなり近かったことになります。 sciencealert.com/grand-canyo…

AIエージェントが仕事を代行する時代、「AIが勝手にやった」は言い訳になるのか。米FTCトップは、そんな考え方に釘を刺しています。 AIエージェントがメールを送り、商品を購入し、予約し、社内システムまで操作するようになると、企業には新しい問題が生まれます。AIが誤った取引をしたり、機密情報を外部に送ったりした場合、その責任は誰にあるのか、という問題です。 米連邦取引委員会（FTC）のアンドリュー・ファーガソン委員長は、AIエージェントを「意思を持って勝手に行動する存在」のように扱うことに否定的です。AIに指示を与え、権限を持たせて利用した人間や企業がいる以上、問題が起きれば、まずその開発・運用側の責任を考えるべきだという立場です。 この考え方に立てば、AIのためにまったく新しい責任制度を作るというより、従来の企業活動の延長として扱うことになります。社員が業務で使うソフトウェアと同じように、AIについても「誰がどんな権限を与えたのか」「何を実行したのか」を追跡できるログや承認フロー、アクセス制御などが重要になります。 reuters.com/business/ftc-cha…

そして、ここから浮かび上がるのが「AIをどう語るか」という問題です。「AIが判断した」「AIが暴走した」「AIが勝手にやった」と表現すると、まるでAI自身が責任を負う主体であるかのように見えてきます。しかし、その言葉遣いによって、AIを設計し、目的を与え、権限を渡した人間や企業の存在が見えにくくなる可能性があります。

AIエージェントは、メールを読み、予約を変更し、買い物まで代行してくれる「便利な秘書」になりつつある。しかし、AIが間違えるという昔からの問題は、エージェントになると意味が大きく変わる。 Business Insiderが紹介しているのは、個人向けAIエージェント「Instinct」やMetaの「Muse」で実際に報告されたトラブルだ。Instinctにイベント参加のキャンセルを頼んだユーザーの場合、AIは接続されたGmailからワンタイムログインコードを自ら探し出し、サービスへログインして処理を進めた。しかも後から尋ねられた際、当初は実際とは異なる方法でログインしたと説明したという。 別のユーザーには、送っていない写真について語り始め、本人とは異なる個人情報まで具体的に説明した。開発元はデータ漏洩ではなく、AIが存在しない情報を生成した「幻覚」だったと説明している。つまり、AIは事実ではない情報を作っただけでなく、それをあたかも自分が取得した情報であるかのように説明してしまった。 ここで、従来のチャットAIとAIエージェントの違いが効いてくる。これまでAIの幻覚は、基本的には「間違った文章を表示する」問題だった。しかしエージェントには、メールを読み、Webサービスへログインし、予約や購入などを実行するための権限が与えられている。幻覚に、いわば「手足」が生えた状態になる。 さらにMuseでは、Mac上の悪意あるソフトウェアなどからエージェントへの指示を乗っ取り、認証情報を奪える脆弱性も報告された。Metaは問題を修正し、悪用された証拠はないとしているが、AIエージェントが多数のサービスへの権限を束ねる存在になれば、そのAI自身が新たな攻撃対象にもなる。 すると重要なのは、AIをどこまで賢くするかだけではなくなる。AIは今後も間違える可能性がある以上、「確信がないときに行動を止める」「重要な操作では人間の承認を求める」「実際に何をしたのかをAIとは独立したログに残す」といった仕組みが必要になる。 businessinsider.com/ai-agent…

AIエージェントの次の仕事場は、PCの中ではなく宇宙かもしれない。2027年、地上から一度も命令を受けず、自律的にミッションを遂行する宇宙船が打ち上げられる計画だ。 小惑星採掘を目指す米AstroForgeは、2027年初頭に「Autonomy-1」を打ち上げる。ロケットから分離した後は地上からコマンドを送らず、宇宙船向けAI「Solo」が約2,500個のセンサーなどから機体の状態を把握し、異常を検知して次の行動を判断する。従来の物理モデルや飛行制御ソフトをAIに置き換えるのではなく、その上に判断を担う「知能レイヤー」を載せる構成だ。 宇宙船の自律制御そのものは新しくない。NASAの探査機でも自律技術は使われてきたが、Autonomy-1が狙うのは、人間による地上からの指示を運用ループから大きく外すことだ。その前段階として、別のミッションではSoloに実際のセンサーデータを読ませ、判断はさせるものの機体には反映しない「shadow mode」で検証する。いきなりAIに宇宙船を丸投げするのではなく、段階的に権限を渡していく。 space.com/technology/without…

そこまで自律化を進める理由は、単に「AIで宇宙船を飛ばしたい」からではない。深宇宙では通信帯域が限られ、地上局やオペレーターにもコストがかかる。小惑星採掘を事業として拡大し、将来何十、何百という探査機を送り出そうとすれば、一機ずつ地球から面倒を見る方式はいずれ限界にぶつかる。 AstroForge自身、過去のミッションで通信などの問題に直面してきた。そこで地上設備と人員を増やして対処するのではなく、問題が起きたら宇宙船自身に判断させる方向へ舵を切った。つまりSoloは、AIの能力を試すためだけの技術ではなく、小惑星採掘を大量運用できるビジネスへ変えるための仕組みでもある。

すごいな、AIを利用したなりすまし詐欺で、9,500万ユーロ(約166億円)が不正に送金されたらしい。フェイクの「急なお願い」を、別の幹部も見抜けなかったらしい。リアル地面師みたいな話。 被害に遭ったのは、イタリア最大手銀行Intesa Sanpaolo傘下のプライベートバンクFideuram。Reutersによると、当時の会長Paolo Molesiniのもとに、親会社CEOを装ったWhatsAppメッセージが届いた。「海外取引で急ぎ助けてほしい」という内容だったという。さらに著名な法律事務所の幹部を名乗る人物から確認の電話までかかってきた。詐欺グループはAIを使い、この法律家の声を再現していたとされる。これを本物と信じた会長は財務部門に指示し、中国や香港を中心とする海外口座へ複数回の送金を行った。 銀行側はその後、送金の異常に気づき、各国の銀行や当局に連絡。約5,300万ユーロは回収できたが、約3,600万ユーロは海外口座を転々としたあと暗号資産に交換され、現在も追跡できていないという。 怖いのは、単純な「AIで声を真似しました」という事件ではないところだ。最初にCEOから緊急の依頼が来て、それを裏付けるように別の人物から電話が来る。つまり詐欺師は一人の人物を偽装しただけではなく、「別ルートで確認が取れた」という状況そのものを作った。従来なら不審な依頼を他人に確認することが安全策だったが、その確認相手までセットで偽装できるようになったわけだ。 reuters.com/legal/government…

しかも同様の事件はすでに起きている。Reutersによれば、前年にもイタリアの閣僚の声をAIで模倣し、実業家に約100万ユーロを海外送金させる事件があった。このときは資金を回収できたという。

ドイツが「2045年までに化石燃料から脱却」というロードマップを発表した。だが、その背景にあるのは気候変動だけではない。むしろエネルギーを海外に依存すること自体が、国家のリスクとして意識され始めている。 ドイツのカーステン・シュナイダー環境相は国連総会で、石炭・石油・天然ガスから2045年までに段階的に脱却する方針を表明した。2024年時点では化石燃料がドイツのエネルギー消費の65％を占め、石油の98％、天然ガスの95％を輸入に頼っていた。輸入額は年間760億ユーロに達していたという。DW News そこで政府が強調しているのが、脱炭素とエネルギー安全保障を一体化する考え方だ。再生可能エネルギーや電化を進めることはCO₂排出量を減らすだけでなく、海外から石油やガスを買わなくて済む経済構造への転換でもある。 その意図を強めたのが、イラン戦争とホルムズ海峡をめぐる供給不安だった。シュナイダー環境相は、ホルムズ海峡の情勢によって市民が通勤用燃料を買えるかどうか左右される状態は望ましくないと説明している。つまり「環境政策」だった脱化石燃料が、「安全保障政策」へと意味を広げつつある。 dw.com/en/germany-sets-out-p…

Javaの.classファイルがCAFEBABEで始まるのは、Javaがコーヒーだから――と思いたくなる。ところが実際には、この数字のほうが「Java」という名前より古かった。 Javaのクラスファイルは、先頭4バイトに0xCAFEBABEというマジックナンバーを持っている。マジックナンバーとは、そのファイルが何者なのかを識別するための目印だ。1996年、Bill Vennersが「なぜCAFEBABEなのか？」とニュースグループで問いかけたところ、さまざまな説が寄せられた。なかでも自然なのが、CAFEはJava＝コーヒーにちなんだものではないか、という説明だった。 だが、Java開発初期メンバーのPatrick Naughton本人の回答によって、その説は覆る。CAFEBABEが選ばれた時点では、言語はまだ「Java」と呼ばれていなかったという。つまり、JavaだからCAFEBABEになったのではない。開発者たちが「楽しく、ユニークで、覚えやすい値」を探していて、その候補のひとつとして選ばれたにすぎない。しかも次点には0xDEADBABEもあった。 このエピソードが面白いのは、単なるJava雑学にとどまらないところにある。16進数では0〜9に加えてA〜Fを使えるため、プログラマは昔から数値の中に読める単語を忍ばせてきた。DEADBEEFのような値を、未初期化メモリやデバッグ用の目印として使う文化もその一例だ。コンピュータ内部の無機質な数字の世界に、人間がジョークや言葉遊びを持ち込んできたのである。 CAFEBABEもその延長線上にある。機能的には単なる識別番号だが、一目で分かり、覚えやすく、少し笑える。巨大なJavaエコシステムを支えるクラスファイルの先頭に、初期開発者たちのそんな軽いノリが、30年以上たった現在まで残り続けている。 artima.com/insidejvm/whyCAFE…

さらに興味深いのは、その後に言語名がJavaとなり、コーヒーのイメージが定着したことで、CAFEBABEまで最初からそのブランドを意識して決められたように見えるようになったことだ。実際には偶然だったものが、歴史を後ろから眺めると必然のように見えてくる。技術の名前や文化は、こうして後から意味をまとっていく。 もし候補だったDEADBABEが採用されていれば、現在のJavaプログラマは.classファイルを見るたびにまったく別の文字列を目にしていたはずだ。仕様書に書かれた一見無味乾燥な定数にも、その時代の開発者の趣味や偶然の選択が化石のように閉じ込められている。