総合技術情報サイト「日経クロステック(日経 xTECH)」から、先端技術に関するコンテンツを中心に紹介していきます。
会計不正や品質不適切行為を巡る問題で揺れているニデックについて、社長の解任や1兆円規模の減損計上に関して一部で報じられている。これについて、ニデックは「検討しているのは事実だが、現時点で当社として決定した事実はない」と回答した。
ファクテムは、2028年をめどに「直流スマート工場」を稼働させる。強みを持つ2次電池の化成工程の運用で直流380Vを用いる。フィジカルAIなどの実行に向けた小型データセンターも備え、ここには800Vと高い直流電圧の採用を検討中である。
中堅化学のADEKAは半導体材料に特化した研究センターを埼玉県久喜市に立ち上げた。複数拠点に分散していた半導体分野の研究機能を集約する。AI(人工知能)半導体向け成膜材料やフォトレジスト(感光材)材料の開発を加速し、後工程(パッケージング)材料も手掛ける。
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した2026年8月の国内新車販売(登録車と軽自動車の合計)は30万7374台で、前年同月比2.0%増となり、5カ月連続のプラスとなった。このうち登録車は同9.1%増の20万3664台で、5カ月連続でプラス。
社会が抱える課題の解決を目指すスタートアップの動きからは、業界の未来を見通せる。本連載ではZuva(ズウバ、東京・新宿)のデータベースを基に、特定分野で最先端を走るスタートアップを5社選定し、解説する。今回のテーマは「バイオリーチング」だ。
韓国気候エネルギー環境相の金星煥氏は、石炭火力へのアンモニア混焼を今後活用しない方針を示した。理由は「石炭火力を延命させる手段になり得るため」だという。アンモニア混焼は、エネルギー源の多角化を掲げる一方、石炭火力の延命策との批判も受けてきた。韓国政府は延命策と判断し、混焼を新たな支援の対象から外した。
生産本部長の役員から「これからの環境変化にも対応できるように、工場をもっと強じんな工場へ変革してほしい」と指示を受けました。しかし、「強じんな工場」と抽象的に言われても、具体的にどのような工場を目指せばよいのか、そして何から手を付ければよいのかが分かりません。
太陽光発電システム、電気自動車(EV)とその充電設備、データセンター、マイクログリッド(地域配電システム)などで、800~1500Vといった高い直流電圧を利用する動きが加速している。先行するのは欧州や中国、韓国などの海外勢で、関連する規格を整備するなど環境づくりを進める。
近畿日本鉄道(近鉄)京都線京都駅構内で2026年6月29日の始発電車が出発直後に脱線した事故について、同社は「3両目の第1軸が分岐器で乗り上げた」と明らかにした。
H社は、「越えてはならない一線」を越えてしまった。1度の再加工で規格に収まらなかった部品は、本来であれば不良品として処理するルールになっていた。だが、現場で「もう少し削れば合格するのに、ここで不良にするのはもったいない」という声が上がり、いつしか「規格に入るまで削っては測る」という作業が現場で行われるようになった。
欧州で自動車の安全性能評価を手掛けるEuro NCAP(European New Car Assessment Programme、欧州新車評価プログラム)は、新たに4車種の衝突安全試験を実施し、結果を公表した。
日経クロステックは、「iPhone 18 Pro」の分解調査をいち早く実施。その結果、「iPhone 17 Pro」とは似て非なる内部構造をしていることが明らかになった。
「対策、どうしてます?」「いやあ、戦々恐々ですわ」。企業の調達・サプライチェーン人材と会うと、不順な天気の話と同様に取適法の話題になる。新聞紙上では、公正取引委員会による企業への勧告が次々と報じられている。
電子部材メーカーのデクセリアルズが栃木県鹿沼市に異方性導電膜(ACF)の新工場を竣工した。スマートフォン、タブレット、AR(拡張現実)グラスなどのディスプレーに不可欠なACFの需要拡大に対応する。同時に、新工場を次世代生産拠点の中核と位置づけ、生産性向上のため無人搬送車(AGV)や自動倉庫を導入する。
パナソニックホールディングス(HD)が同社にとって最大規模の物流改革を進める。手始めに、関西圏に9カ所あったエアコンや照明器具など住宅向け商品の物流拠点を、1カ所に集約。輸配送の効率化を図り、1年間で約10億円の物流コスト削減を見込む。
イーロン・マスク、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾス……。天才イノベーターに共通する、第一原理思考、アナロジー思考、パラノイア思考、物語思考、反逆思考、情熱思考、SF思考などの思考法を解剖した書籍『天才思考 世界を変えるイノベーションを生む10の思考法』から一部を抜粋・再編集してお届けする連載の第15回では、インテルCEOだったアンドリュー・グローブの「パラノイア思考」と京セラ創業者の稲...
テラドローンは迎撃用のドローンを自衛隊に納入すると発表した。AIを搭載する自律飛行型の迎撃ドローンを自社で設計・開発し、国内で量産する。防衛装備庁は初めて国内企業から迎撃ドローンを調達する。
台湾積体電路製造(TSMC)と韓国Samsung Electronics(サムスン電子)はそれぞれ、次世代のEUV(極端紫外線)露光技術の量産適用時期を発表した。TSMCは2030年からロジック半導体の量産に、サムスン電子は2028年からDRAM(短期記憶用メモリー)の量産に使う。
EVからAIデータセンター、再生可能エネルギー網、さらには蓄電池まで、これまで個別に発展してきた分野で新たな技術の潮流が生じている。それが「高電圧直流」である。